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    不都合な真実|マスコミは世論に同調する。戦争と災害はどこからはじまるのか?(2)

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    14年6月23日(月)配信: fs宿曜無料占い
    写真:関連ニュース
    不都合な真実ここで既存メディアには直視する事のできない日本の集団的自衛権に関わる問題、そして日本、アメリカ、中国、ロシアの関係性について触れていきたい。
    まず、ロシアとウクライナの緊張常態について、世界各国のメディアが報じており、このテーマは国際情勢を理解する上でも、一つのポイントとなる出来事だ。
    そこにはやはりアメリカが大きく絡んでいる。
    アメリカは中国を押さえつけたい意図があり中国と周辺国を弱らせる動きに出ている。
    まずロシアとウクライナが衝突状態に突入する仕掛けをアメリカが意図的に工作したのは、大きいものでエネルギー資源の優位性が目的と考えられる。ロシアの資源(※天然ガス)を誰も買わなくなればアメリカに埋蔵されているシェールガスで市場を独占し、外交交渉を優位に進められる。他国の足元を見れるというわけだ。それと同時にロシアを孤立する事ができる。

    そしてアメリカが中国を押さえつけるためには、日本が地理的に最も重要な場所となる。
    ロシアとウクライナの衝突を仕掛けたように、日本と中国の衝突も意図的なもので動いている。これは意外かもしれないが事実だ。
    安倍政権が集団的自衛権の行使容認を進める背景には、戦争ビジネスを目的としたアメリカからの強い要請と集団的自衛権を行使容認させたい安倍政権の思惑が一致したともいえる。
    昨年アメリカで起きた「財務危機」でアメリカの行政機関が閉鎖する事態となったニュースを覚えているだろうか。これはアメリカ国債を大量購入する事で危機を回避する事ができたが、実際にその国債を大量購入したのは、買わされたのは日本であるという事。これは日本のメディアでは表立って報道していない。
    沖縄を中心とした在日米軍基地と日米安保をカードに日本から資金を吸い上げる、というのがこれまでの実態だ。
    いわゆる「金づる」だ。

    高度経済成長期時は豊かな資金力でアメリカの要求に応えてきたが、今の日本にそんな余裕はない。
    それよりも日本国内の軍事力を高めることで、アメリカの軍事予算を軽減させる動きに出ている。日本がそこまでアメリカに媚びへつらうのは、石油資源の多くをアメリカが握っているからだ。

    また、沖縄を支配するアメリカからすれば、日本と中国の外交摩擦を利用し日本が否応にも集団的自衛権の行使容認を進めざる負えない状況を作り出すことは容易だ。

    日本が中国と戦争となればアメリカは日本、その他周辺国に大量の軍事兵器を売りつけるだろう。また、ロシアが孤立した事で天然ガスの輸入も難しくなる。石油資源のない日本にとってシェールガスも必要となってくる。
    この集団的自衛権行使容認に関連して、現在、中東ペルシャ湾のホルムズ海峡での機雷除去を安部政権が押し進める背景には、表向きには中東からの石油確保が第一であると安倍政権は説明しているが、この中東での機雷除去には別の目的がある。
    それは集団的自衛権の行使容認の為の大義名分である。わざわざ危険な中東の機雷除去をなぜ日本政府は積極的に参加するのか?そんな疑問を感じた人も多いはずだ。
    衝突の激しい中東のペルシャ湾で自衛隊が機雷除去を行えば、他国間の戦闘に巻き込まれる可能性は極めて高い。
    そうなれば集団的自衛権の行使容認をせざる負えなくなる。むしろ「巻き込まれた」という形なら容易に集団的自衛権の行使容認を行いやすくなり、国内の支持も高くなる計算の上だ。
    一方的に日本側が戦闘を仕掛けた事になれば国内外からの非難はさけられない。
    つまり、あえて戦闘に巻き込まれに行くという事。集団的自衛権の行使容認を国際社会と国内から認めさせる為に一番手っ取り早い方法は相手から喧嘩をしかけてもらう事だ。
    だが現在の日本政府(自衛隊)が独断で中東のペルシャ湾の機雷除去を行う事はできない。これはアメリカが容認している、後押ししていると考えるのが自然だろう。
    尖閣諸島や先島諸島でも中国にあえて侵略させる事で、集団的自衛権の行使容認はさらに加速するだろう。沖縄周辺を守っている米軍のさじ加減一つで、いくらでも操作できる事だ。

    また、福島原発であれだけの事故を起こしたにも関わらず、なぜ政府は各地の原発を再稼働させようとしているのか。なんの為なのか?そんな疑問を感じた人もいるだろう。
    原発が核エネルギーから発電している事を考えれば、軍事利用の為に稼働させておきたい意図があるのは、火を見るより明らかだ。

    しかし日本と中国が戦争になった時、アメリカ(在日米軍基地)は後方支援しかせず、ガス、石油、軍事兵器を日本に売りつけながら泥沼の状況まで後押しするはずだ。
    両国に戦争をやめろと言いながら裏口から軍事兵器を売りつけ、アメリカの財政を豊かにする。
    過去に起きた9.11からのイラク戦争、ベトナム戦争も同じようなシナリオであり、あくまでもアメリカは世界の警察という印象を見せながら戦争ビジネスを成立させてきている。
    むろんアメリカは公の場で日本と中国の衝突を避けるよう両国に対し冷静な対応を求めているが、あくまでも外交パフォーマンスだ。

    今のアメリカが中国と真正面から対立すれば、アメリカも相当な犠牲を払う事になる。その為、まず日本を当て馬にするという事だ。またアメリカのアジア地域における軍事予算を日本に肩代わりしてもらう意図もある。
    アメリカの真の狙いは、武器輸出により利を上げること。第一に中国国内で内乱を起こす事。第二にアジア圏で戦火の火種を生み出す事。日本と中国、そこにロシア、北朝鮮を巻き込み戦争ビジネスを起こそうとするだろう。そして、頃合いを見て中国をアメリカの配下とするだろう。過去に日本が核爆弾を落とされ、アメリカの属国としてあるように、同じ事を中国にしようとしているのである。

    一方で中国は戦後以降、太平洋にいつでも出られるような環境作りを目指している。13億人もの国民を抱えれば漁業を含めた海洋資源を求めるのは自然な流れかもしれない。日本と衝突するよりも、協力し合う方が太平洋での活動は容易なのだ。
    しかし、それを嫌がるのはアメリカである。だからこそアジア主導に動く日本の政治家はすぐに潰されてしまう。小沢一郎が良い例だ。アメリカが沖縄、グアム、インド洋に基地を置く理由はアジア圏を配下に収める為であり、これは太平洋戦争時からアメリカが計画していた事だ。彼らは利益のない戦争はしない。
    このような状況下で中国が周辺国と衝突するのは必然であり、「アメリカより」の日本に対して中国はこの50年かなりの不満を抱いているだろう。

    また、EUに関して言えばとくにイギリスが大きく動いてくるはずだ。なぜイギリス国内で多数の爆弾テロが起きたのかを考えれば想像できるだろう。
    EU各地で起きた爆弾テロに関して、表向きはキリスト教に対する反抗勢力の犯行と伝えられているが、宗教そのものは市民を動かす為の動機作りでしかない。中国や韓国が反日運動を利用して、国内の士気を高める。それと同じような構図だ。
    日本もアメリカとの戦争前に、反アメリカ政策を取り戦争に向けて国民の士気を高める動きに出ていた事も事実。
    右翼、左翼、宗教の属性、それらは国民を動かす為の動機作りでしかなく、それらをコントロールする者達には別の目的がある

    ここで疑問に思うのは、今や消費大国である中国を潰してしまうと日本を含めアメリカやEUも困るのでは?という考えだ。
    だが彼らの目的は軍事ビジネスと復興ビジネス。そして世界をコントロールする事にある。
    彼ら政治家が株価や経済を気にするのは政権の支持率が下がるからであり、戦争で世界経済が鈍化しても彼らは戦場へ行く事もなければ、生活が困窮する事もない。
    むしろ勝てる勝算の下、更なる利益を生み出す事を計画しているだろう。
    今や中国はアメリカに匹敵するほど力を付けてきており、豊かな経済力もある。そこには資源の確保、人口統制。そして終戦後の復興事業などがある。これは全国で公共事業をするようなもので、アメリカやEUに大量のカネが入ってくる仕組みだ。
    日本の戦後復興時にもアメリカとイギリスが大きく動いている。東日本電力と西日本電力が分かれていることに不自然さを感じたことはないだろうか。これは復興事業時に西はアメリカ、東はイギリスが電力事業をまとめたからである。今でも東と西で電力ヘルツが違うのだ。これは東西分離しやすいような仕組み作りの一環ともいえる。東ドイツと西ドイツ、北朝鮮と韓国、このような東西、南北で分裂されている国というのは、団結力を抑え、コントロールしやすいという利点がある。
    日本もそうなっていたかもしれません。
    現在のアメリカは中国を配下に収めコントロールする事を目的としているだろう。
    これは戦後日本と同じ構図である。

    いわゆるショック療法といわれるもので、3.11は人工地震という説もあるが、一時的に困難な状況を作り出し景気経済を復興させ、そこから更なる利益を生み出そうという手法だ。都市が崩壊するほどの災害時、人災時はパニック状態である為、法に触れるようなビジネス、取引も行いやすい。オリンピックの裏で戦争ありというのがスタンダードになりつつある。

    また人口統制、人口制御も一つの目的と考えられる。日本からすれば少子化対策に困窮しているところだが、世界をコントロールしたい者達からすれば、増えすぎた人口は資源の枯渇にもつながりかねない。
    食糧不足、住宅不足、用水不足、雇用不足など様々な問題が起こる。既に起こっていると言った方が正しいだろう。

    それに関連して今年3月8日に消息を絶ったマレーシア航空機は、機内に米国の軍事関係の電子兵器技術者が多く乗っていた事が海外のメディアで明らかにされている。
    9.11同様にあの機体はテロに使用される可能性が極めて高い。
    まるで映画のような話だが、一つの死体も見つかっていない事を考えれば何かしらの目的の為にマレーシア航空機はハイジャックされたと考えても不思議ではない。一説ではインド洋の米国基地に誘導された可能性が極めて高い。

    そして不思議な事に3.11以降、日本で劣化ウランや核燃料の保管施設のある化学工場ばかりで爆発火災事故が起こっている。
    12年4月22日→山口県の化学工場でプラント爆発・炎上(※3400本劣化ウラン保管)
    12年9月29日→日本触媒姫路工場爆発(※核燃料物質保管)
    14年6月8日→愛媛県新居浜市の化学工場内で火災が発生(※555本劣化ウラン保管)
    14年1月9日→三菱マテリアル四日市工場爆発事故(※核燃料取扱い)
    この他にも数件の事故が起こっており、この短期間でありえない事故数である。

    事実関係は確かではないが、複数の預言者、神人は、この事故で劣化ウランは盗まれており、テロに使用される可能性が高いと警告している。そしてマレーシア航空機事故と繋がっていると。

    戦争、人工災害とは一見すると不利益と思えるが、それはあくまでも一般市民の視点からでしかない。

    元々政治家とは自己顕示欲の強い人々であり、神でもなければ仏でもない。選ばれし国民により選ばれた者達に過ぎません。
    株の売り買いを見ればわかるが、悪い商品を売っている会社でも株が上がれば利益を得る為にその会社の株を買う。今や会社の事業体の善悪を見て株を買う人はいないし、選挙で政治家を選ぶ時も真の政治家ではなく、景気回復してくれる政治家を選んでいるだろう。
    そんな政治家も資本主義中心の一般市民の中から選ばれた自己顕示欲の強い者達である。
    資本主義の競争社会というものは、何を信じるかではなく「相手をどう出し抜くか」「相手よりどう前に行くか」という社会になっていきます。
    今の時代、お金というものは最高の麻薬なのだ。

    これまでにもこうした争いはいくつも行われてきた。今も昔も戦により領土を広げ、資源を確保してきたのは、この日本も同じである。
    太平洋を制する者は世界を制する」現代の資本主義的価値観からすれば、正しい表現と言えるだろう。

    だがしかし、半世紀前の戦争と比べると科学技術が進歩した現代の兵器は次元が違う事を忘れないでほしい。
    科学技術が進歩した現代の兵器を多くの地で使用する事になれば人間のみならず動植物さえも滅ぼす事となる。第三次世界大戦となれば当然のように核爆弾や細菌兵器を使用する事になるだろう。
    刀と鉄の玉で戦っていた時代とは違うのだ。
    多くの預言者、神人がこの先の災害、戦争に対して強く警告を発しているのは、地球そのものが人類の住めない環境に変わってしまう事を危惧してるからである。
    いくら戦争反対と訴えても、支持する者を間違えれば誤った方向へ進む事となる。今の日本が取り返しのつかない事態に進まないよう願う。

    しかしながら、国の圧力、諸外国の圧力にも負けずに改革を起こした国(人物)も存在している。
    それは昨年亡くなったネルソンマンデラ氏である。彼は奴隷制度「アパルトヘイト」撲滅に向けて奇跡的な改革を進めた人物である。
    そこで感じるのは、彼(ネルソンマンデラ氏)が、もし今、アメリカ属国の日本で改革運動を起こした時、どのような結果になるだろうか…という点だ。
    これまで日本国内で改革を行おうとした政治家は存在するが、世論の後押しを得られず潰されてしまった者は多く存在している。
    ネルソンマンデラ氏一人が奴隷制度「アパルトヘイト」撲滅をしたわけじゃない。ネルソンマンデラ氏の改革に賛同した「世論」が彼の改革を後押ししたのです。
    世の中の流れに逆らい、社会を改革しようとする者は、どこの国でも必ず叩かれる。しかし、それでも彼(ネルソンマンデラ氏)を応援し続けた強き国民達こそが真の民主主義者ではないだろうか。

    もし日本と中国の戦争が現実化すれば人口の少ない日本は男女問わず戦場へ駆り出されるのは必然だ。年齢も10代から40代後半まで幅広く徴兵するだろう。
    現在、集団的自衛権の行使容認に関連したデモが各地で行われているが、参加人数を見ると集団的自衛権の行使容認をさせたい人が多いと感じる。
    だが、自分が戦場に行く事になってから集団的自衛権を否定しても「後の祭り」だという事を忘れないで欲しい。映画で見る戦争とは全く違うものを経験する事になるだろう。

    愚者は経験に学び、賢者は歴史に学ぶ

    現代に戦争を知る者は少ないなか、過去の過ちは歴史から学ぶ事しかできない。歴史は繰り返すとよく言われるが、本当にそうだろうか。
    愚かである事に美徳を感じているのではないだろうか。

    ここで皆様に問いたいのは、いざ戦時になった時、戦争に行く覚悟はあるのか?という事だ。
    覚悟とは、「危険なこと、不利なこと、困難なことを予想して、それを受けとめる心構えをする事である。」その覚悟を本当の意味で理解しているのか…疑問である。

    そして、これらの問題に見て見ぬふりをする人々も存在する。しかし無関心という覚悟を決めている事に気が付いて欲しい。無関心も一つの選択であり、自らの人生が良からぬ方向へ流されても、無関心を決断した自分を悔いるしかないことを。

    今何をするべきなのかあなた一人一人の胸に問いかけてみてください。
    メディア、マスコミは今を映しているのではなく、世論を映しているに過ぎないのです。

    彼らは我々日本国民の投影なのです。

    7 件の投稿

    1. / 匿名希望
      この記事も世論操作の一環なんだろね そんなに見てないだろうから効果はほぼ0だろうけど メディア、マスコミは世論を映す鏡? マスコミは巨大な権力 ジャーナリストの殆どは偏った世論を作り出す暴君 現在はネットの隆盛でテレビ新聞等の権力基盤に 大きな亀裂が入りつつあります ネットもこの様な形で利用してはいるようですが残念ながら 国民はもう偏った報道に騙される事も少なくなるでしょう (権力者=マスコミ)に反旗を翻した民衆の勝利ですね
    2. / 匿名希望
      愛国の素浪人は・・・救いようなし・・ただ経験するがいい
    3. / 匿名的
      どうも愛国の素浪人は「左翼」なるものを攻撃することだけが目的のようだ。 いろいろ飾り付けをしているが、その発言に中身は無いね。
    4. / 愛国の素浪人
       海外では、左翼と言ってもかなり愛国心を感じる人が多いと言われますが、日本の左翼はほぼ売国奴的でしょうね。  社会主義勢力を理想化していた過去の発言に関して、「誰も、何一つ反省も総括もしていませんが、そういう事を個人的にやったら、日本では、"鉄面皮とか恥知らず!”と言われて抹殺されてしまいますが、  大人数でやれば、「赤信号みんなで渡れば怖くない!」と言うことなのでしょうね、そういう発言していた沢山の人達が、今では、リベラルと言い換えてうまく立ち回っている様ですね。結局、ろくに、「反省も総括も出来ない、恥知らずというか鉄面皮な左翼!」だと言われても仕方がないのではと思いますが。  もちろん右翼のような発言していても、本質的にはどうも売国的なは人だと思える人も居るのは確かですが、ハニートラップやマネートラップにかかっているのか、やはり左翼系の人達に、どこか他国のために発言や行動をしていると思える人が多いと思えますね。  毒づくと言うより、こういう事もことも思い出していただきたいので書き込んでいるつもりですが。
    5. / 匿名
      売国に右翼も左翼も無いように、愛国に右翼も左翼も無い。 すぐ左翼を持ち出して毒付くコメントを付ける人は理解するべきだな。
    6. / マット
      ここに出るきじ100%あてにならないから、 変に安心しました。
    7. / 愛国の素浪人
      ちょっと前までは、米軍GHQの公職追放のお陰で、その後釜につけてもらった、敗戦利得者とその弟子や関係者が、この日本を牛耳って来たのではないでしょうか。 その日本弱体化するための中心人物が、米国での赤狩りで自殺したりしていますし、左翼こそ日本弱体化の売国集団だったと思っています。  彼らは”北朝鮮は地上の楽園だ”と叫んでいましたが、それが違っていても、何一つ総括も反省していませんし、恥知らずというか鉄面皮で頭の粗雑などちらかと言えば、魔界系の人たちの集団だと思っています。  比嘉嘉丸氏もかなりその影響を受けているようですし、霊能者だとは思いますが、あまり品の良さは感じません。ロンバート氏に関しても教養はあまり感じておりません。ですからそれなりに参考にはしておりますが、ただそれだけです。  お互いにイエスキリストや仏陀のレベルとはかなり隔たりが有る存在なのですから、あまりきれい事は言わず、自分のエゴや自己中のところを見つめ直し生きて行く人が増えて行く以外時代は変わらないと思っております。 。

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